ひさびさに典型的なアカンツイートを見て不謹慎ながらフフっと笑ってしまったおはなし
こんにちは田村です。22日早朝、福島で東日本大震災の余震と見られるマグニチュード7.4の地震が発生しました。ケガをされた方も多くいらっしゃるようで、心よりお見舞い申し上げます。
さて、災害が発生した場合のソーシャルメディア運用、これ結構難しい問題です。企業さんや自治体さんでは、まず更新を止めて状況を見て発信内容を（発信を続けるかどうかも含め）決めるというケースが大多数です。
ソーシャルメディアを使いこなしている企業さんの場合、まず現地の人を気遣う内容の投稿をし、続いて関連ニュースをシェア・リツイートするなど、直接被害に合った方やそのご家族の方などが見ても、役に立つ情報を発信されたりしています。
のちのち被害の状況が判明し、落ち着いたところで「私どもの◯◯という商品を使ってもらえると、万一の際にも安心です。」と告知すると喜ばれたりします。
これ、タイミングを間違うとえらいことになります。数年前、ある企業さんがいわゆる「宣伝投稿」を半日早くポストしてしまったために炎上しました。その結果、そのあと数ヶ月にわたってTwitterアカウントを閉鎖するという事態となりました。
↓その時のことを書いた当時の記事はこちら↓
炎上実例に見る、企業がソーシャルメディアを使うためにやってはいけないこと
基本、ソーシャルメディアは「モノを売る場所」ではありません。広告は別として。モノを買おうとしている人は悠長にソーシャルメディアのフィードなんか眺めていません。しゃーっと検索してさっさと買います。
ソーシャルメディアのフィードを眺めているひとは、ヒマだったり友達が何をしてるか気になったり、そんな感じで見ています。災害が発生した時なんかは「現地はどうなっているんだろう？」「あの人無事かな！？」と思って見ています。
そこに「揺れましたね。ウチの商品◯円ですどうぞ」とやると、そりゃイラっとします。イラっとする人がいっぱいいると、燃え上がるわけです。
災害時のソーシャルメディア運営 3つの鉄則を書いておきます
・まず現地の状況を確認する
ニュース等でわかる範囲でも十分です。現地近くに支社や支店がある企業さんなら、直接確認するのも良いでしょう。
・状況が明らかになるまで宣伝は絶対にしない
上に書いたとおりです。被害の状況が判明していない段階で宣伝すると、不要な批判を受けます。ただし、お店の商品を無料配布するとか、施設を開放するとかは喜んでもらえます。
・どうしても宣伝したいなら、状況が明らかになってから
地震発生→現地混乱→被害状況判明→現地沈静化→報道も沈静化。宣伝はこのあとです。「昨日の地震、被害も比較的小さく安心しました。万一のために私どもの◯◯（商品名）をぜひお手元に置いておいてください。」とやると、むしろ感謝されます。
この3点さえ守れば、とりあえず炎上という事態は避けられます。あとはユーザー目線でいま何をするべきか、何をしたらダメなのかを考えながら運用を行ってください。
と、ここで。先日の地震の際、不謹慎ながら笑ってしまうほどダメダメなツイートを見つけたのでのっけておきます。こちらどうぞ。
福島沖の大地震。今回もF2の3号機原発のプールの冷却が一時停止。5年前、F1の4号機プールが冷却できず、プール内で核燃料がメルトダウン寸前だった。当時のことを描いた映画「太陽に蓋」の上映会が国会隣の憲政記念館で11月29日13時と17時の2回開かれます。ぜひご覧ください
— 菅 直人 (Naoto Kan) (@NaotoKan) 2016年11月22日
思わず「これ絶対アカンやつやーん」と笑ってしまいました。
地震が発生したのが午前6時半ごろ。このツイートは午前10時。このタイミングで「映画みてくれ」はだめです。それもこのひとが。
まあでも、本人は悪気は無かったのでしょう。大きな地震が起こり、当時のことを思い出し、ぜひその時のことを描いた作品をみてほしい、と純粋に考えたのでしょう。不幸だったのは「ソーシャルメディアでの振る舞い方」をご存知なかったことです。
名もない個人なら何を言っても影響は限定的です。最悪、炎上したらアカウントを削除して何もなかったように新しいアカウントを始めることも可能です。
しかし、今回のように著名人であったり、企業の公式アカウントの場合はそういうわけにはいきません。謝罪してもことあるごとに過去の投稿を持ち出されるような事態にもなります。
炎上のパターンはいろいろありますし、100%防ぐのは不可能です。しかしせめて「知っていれば防げる」炎上は避けるようにしましょう。
揺れたら売るな、です。
田村でした。
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